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近所づきあいの良さは災害への備えの実施と関連 ―全国2.8万人調査で社会・居住条件別の差も明らかに―（東北大学プレスリリース/香田 将英先生）
近所づきあいの良さは災害への備えの実施と関連 ―全国2.8万人調査で社会・居住条件別の差も明らかに―（ 香田 将英先生 ）
【発表のポイント】
全国インターネット調査（JACSIS2023）（注1）の28,481人を分析したところ、近所づきあいなどが良いと答えた人は、そうでない人より、災害への備えを行っている割合が高いことが分かりました。
近所づきあいが良いと答えた人は、家族の安否確認方法を決めている割合や、自宅・外出先の避難場所や避難経路を把握している割合が、そうでない人の1.53〜1.54倍でした。
全国での災害への備えの実施割合は28.9〜42.4%でした。20歳代、一人暮らし、未婚、民間賃貸に住む人、世帯所得が低い人では、災害への備えを行っている割合が一貫して比較的低い傾向が見られました。
【概要】
これまで日本では、災害への備えが、年齢、所得、世帯構成、住まい、近所や地域との関わりによってどう異なるかを全国規模で調べたデータは限られていました。
東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の香田将英講師らの研究グループは、全国インターネット調査（JACSIS2023）の28,481人を分析しました。その結果、地域の人への信頼、地域での助け合い、地域への愛着、近所づきあいについて良いと答えた人は、そうでない人より、家具の固定や備蓄など災害への備えを行っている割合が高いことが分かりました。特に、近所づきあいは家族の安否確認方法と避難場所・避難経路の把握に比較的大きく関連していました。また、20歳代、一人暮らし、未婚、民間賃貸に住む人、世帯所得が低い人で災害への備えの実施割合が低い傾向がみられました。本研究は、生活条件に応じた支援に加え、地域とのつながりも視野に入れた防災施策を検討するための基礎的知見を提供するものです。
本研究成果は、国際学術誌『International Journal of Disaster Risk Reduction』で2026年7月19日にオンライン公開されました。
